ビットコインの歴史と未来

こんにちは〜
じゃがでん です！

仮想通貨の代表格である「ビットコイン」。

ビットコインはあやしい、損する
そんなイメージがありますか？

そんなとんでもない！！

ビットコインは今まで様々なトラブルを乗り越えてきましたが、その一つ一つが「なぜ」起きたのかを紐解くことであなたの疑いは解けると思います！

今もなお、現在進行形でビットコインは投資先として非常に注目されています。

ビットコインはどのように生まれどのような経緯で今に至るのか。

ビットコインを購入する前に必ず知っておきたいビットコインの歴史について説明していきます。

ビットコインは仮想通貨の概念と同時にリリースされた

ビットコインは仮想通貨の一つの銘柄として知られていますが
実は仮想通貨の誕生と同時に生まれました。

詳しくは過去の記事を見てください！

これからの常識！？仮想通貨とは

さて・・・
2009年にビットコインの運用が始まって以来、
ビットコインの価値は上がってきました。

できごと	内容	（参考）BTCの価値
2009年：ビットコインが誕生	匿名で考案されたアイデアに世界中が注目 最初のマイニング（採掘）がおこなわれた
2010年：ピザ・デー	通貨として初めてビットコインが使われ認知される	1万BTC =ピザ2枚　1BTC=0.2セント=0.002ドル
2013年：キプロス危機	資産家がキプロスの銀行から一斉に預金を引き出したことで銀行が閉鎖し騒ぎとなった 国家や銀行を信頼できないという動きが強まった	1BTC=30ドル（ハッキング直前のバブル期）
2014年：マウントゴックス事件	世界最大手のビットコイン取扱所マウントゴックス社がハッキングに遭い多額のビットコインが消失
2018年：コインチェック事件	仮想通貨の一つであるNEM（ネム）がハッキングに遭い多額の損失 仮想通貨への不信が高まり暴落。
2019年：改正資金決済法	日本政府が仮想通貨の価値を認めたことでブームとなる	1BTC=2万ドル

ピザ・デー

仮想通貨としてビットコインが初めてリアルな商品と交換されたのが、この「ピザ・デー」です。

これは1万BTCとピザ2枚を交換できる、というものでした。

このときのBTCの価値は1円よりもずっと低かったのです。

このときビットコインを使ったのはアメリカ在住の20代のプログラマー。

ビットコインに興味をもち、使ってみたくなったそうです。

「自宅にピザ2枚（25ドル相当）を届けてくれたら1万BTCを送る」という条件で希望者を募集。

この募集で集まった希望者は、ビットコインを受け取る代わりに自宅近くのピザ屋に注文し、実際にピザが配達されました。

 

キプロス危機

キプロスとは、トルコの下の方にある地中海の島国です。

正確には「キプロス共和国」といいます。

ギリシャの財政破綻などの影響でキプロスの銀行も大きな打撃を受けました。

そこでキプロス政府はEUへ資金援助を求めます。

EUは100億ユーロの資金援助の代わりにキプロスの銀行の全預金に課税をする条件を提案。

これはもっとわかりやすく言うと
EUはキプロスに援助できる資金を十分に用意できなかったので、キプロスの預金者に足りない分（約58億ユーロ）を負担させるという政策をとったということです。

この出来事により世界中の人の目が覚めました。

今までは財政援助で勝手に税金が使われることはあっても預金が使われることはなかったからです。

しかし、国家や銀行に自分のお金を握られていること。

「預金者は無担保の貸主である」ということを認識させられた一件でした。

預金者に負担を負わすという前代未聞の国策は、同じような金融危機の懸念をもつユーロ諸国にも大きな不安をあたえました。

その結果、国家や銀行の信用に頼らない通貨、つまり仮想通貨が再度脚光を浴び、キプロスの銀行から引き出したお金で仮想通貨を買う、という流れが生まれました。

マウントゴックス事件

マウントゴックス（Mt. Gox）という会社で多額のビットコインがハッキングを受け盗まれる事件が起きました。

マウントゴックス（Mt. Gox）は元々、日本の東京に本拠地をおくトレーディングゲームの会社でした。

Magic: The Gathering Online eXchange　この頭文字を取っています。

「マジック：ザ・ギャザリング」というトレーディングカードをオンラインで売買する際の仲介会社として設立されました。

ネット上で金融商品の取引を扱う、という意味でビットコインは商売形態が近かったためマウントゴックス社は2010年からビットコインの取引の仲介を開始しました。

当時、他にビットコインの取り扱いをする会社はほぼなく独占状態。

実質世界一のビットコイン取扱会社でした。

そしてあるとき有名な雑誌に取り上げられマウントゴックスとビットコインの知名度が急激に上がったのです。

知名度が上がれば当然、市場価値も上がり、ビットコインのバブルが訪れます。

そこをハッカーに狙われました。

結果、85万BTC（4.5億ドル分）が消失。

マウントゴックスはホットウォレット、つまり窓口に全資金を置いていました。

つまりいつでも取り出せる代わりにセキュリティが甘い保管方法を取っていたのです。

また、会社のすべての鍵を一人の責任者にあたえていました。

利用者がマウントゴックスにカギをあずけ、運用を任せるという方式なので、非常にリスクが高いといえます。

ビットコインの理想である自律分散方式とは真逆の、皮肉にも中央集権になってしまっていたのです。

これでは仮想通貨のブロックチェーン技術がいかに優れていても意味がありません。

セキュリティの穴をまんまと突かれてしまったわけです。

これによりマウントゴックスはやむなく倒産してしまいました。

コインチェック事件

マウントゴックス同様ハッキングを受けました。

狙われたのはNEM（ネム）という仮想通貨。（単位はXEM）

5億2,300万XEM（580億円相当）の損失となりました。

改正資金決済法

日本の法律が制定されました。

これは主に利用者を守る観点のものが多く、これにより仮想通貨がより一般的なものになりました。

現在、中国に集中するマイニング事業

マイニングとは、ビットコインを生み出す作業のことです。

10分毎に暗号を早い者勝ちで解くことでセキュリティを維持する。

これこそがブロックチェーンの強固なセキュリティシステムなのです。

マイニングは早い者勝ちなので、かなり高性能なコンピューターが必要になります。

高性能なコンピューターを稼働させるのに有利な条件とは、広いスペース、安い電気代、寒い気候です。

これらの条件をそろえやすかったのが中国。

中国・イラン・アルゼンチンなどは資産移動の制限が厳しい国々です。

国内外の資産移動が制限されている、つまり、資産家からすれば規制によって妨害されているようなものです。

資産移動には政府のコネなども必要です。

現在、中国はビットコインのマイニング事業の７割を占めています。

このような状況が、ビットコインへの興味を大きくしたと考えられます。

仮に、中国のマイニング業者が結託しビットコインの台帳情報を操作するということも理論上は可能です。

しかし中国がビットコイン市場をけん引していってくれるという可能性もあります。

この状況が良い事か悪い事か、どちらに転ぶかは見どころですね！

まとめ

以上、じゃがでんでした～